商品先物取引所の基礎知識

日本の商品先物取引所

日本の商品先物取引所の代表として挙げられるのは、東京工業品取引所、中部大阪商品取引所、東京穀物商品取引所、関西商品取引所の4つです。

東京工業品取引所では金、銀、プラチナ等の貴金属、ゴム、アルミニウム、原油、ガソリン、灯油などの取引が行われています。

日本の商品先物取引所(続き)

アジア諸国の中では、アメリカ市場、ヨーロッパ市場などの時差面をカバーするという、中核的な役割も担っています。

国内で取引できる先物商品の60%がここで取引されており、日本国内最大の先物取引所です。

世界的に見ると、取引出来高は全世界で2位にあたり、ニューヨーク商業取引所に次ぐ、世界第2位の市場規模を誇っています。

中部大阪商品取引所ではガソリン、繊維、ゴム、灯油、アルミニウムなどの他に、鶏卵や鉄スクラップといった特徴的な商品も取引されています。日本国内では最初にゴムの取引を行った市場として知られています。

東京穀物商品取引所では、大豆、小豆、とうもろこし、コーヒー、野菜などの穀物中心の取引が行われています。米取引を中心とした農産物の取引所であった東京米穀取引所がその前身であり、戦後を経て東京砂糖取引所、北海道穀物取引所、横浜商品取引所などとの合併を繰り返し、今に至ります。参加会社数は147社を超え、日本国内最大の穀物取引所になっています。また、世界的に見ても、シカゴ商品取引所に次ぐ2位の地位を誇っています。

関西商品取引所ではとうもろこし、えび、コーン指数、コーン75指数など、農産物中心の取引が行われています。かつては大阪が日本の先物取引の中心地でしたが、今は国内における中堅市場としての位置づけになっています。2006年には福岡商品取引所との合併が行われています。

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